2021年5月号＜モデル賃金の見直し＞

採用においては、18歳・22歳・30歳・35歳・40歳などのモデル賃金を示すことが少なくありません。モデル賃金は、求職者にとって、とても重要な判断材料になります。また、社員にとっては将来の賃金イメージとなり、会社にとっては人件費予測のよりどころとなります。 「モデル賃金」とは、つつがなく学校を卒業して就職し、つつがなく能力を開発し、つつがなく実績を積み、つつがなく昇給・昇格していく場合の賃金のことです。「モデル」とは、統計的には第3四分位の者が該当します。四分位数とは、全てのデータを小さい順に並べて四つに等しく分けたときの三つの区切りの値を指し、小さい方から第1四分位数、第2四分位数、第3四分位数と呼びます（図表）。 本号では、自社のモデル賃金を見直す上で参考になるデータを紹介しています。 資料編 年齢別の所定内賃金・年収 ○産業ごとの「高校卒」「大学卒」の「男性」「女性」の所定内賃金・年収カーブを紹介 ○産業・企業規模ごとの「高校卒」「大学卒」の「男性」「女性」の所定内賃金・年間賞与を紹介 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆モデル所定内賃金（産業計） 　　　　　　　　　　　　 判例編 賃金をめぐるトラブル ○正社員と嘱託社員との間の基本給・賞与・地域手当の差は不合理か ○育児休業者に対する定昇停止は不利益な取扱いか

連載編

賃金の諸相（明治学院大学　名誉教授　笹島芳雄）
第55回　コロナ危機と労働・雇用・賃金（12）